英国のチャリティショップーQ&A

以下の記事は、2009年ホームページに掲載した情報です。今では削除しているのですが、いろいろな方に紹介されていて、今でもこのページを見に来る方がおられます。そのため、再度、掲載することにしました。

チャリティショップとは?

チャリティショップは、イギリスで生まれたシステムです。主として寄付された中古品の販売を通じ、運営母体である非営利団体の資金調達する、アウトレットの小売組織です。チャリティショップは以前、借り手がいない不人気な場所に立地していましたが、最近は町の目抜き通りなど主要な商業地域に立地し、ショップを運営する非営利団体の認知度を高める手段としての役割も果たしています。チャリティショップは、個人では設立することはできず、チャリティ団体のみが可能です。

チャリティショップはいつ頃始まったのですか?

19世紀に救世軍が中古衣類販売店を経営し、都市部の貧困層に衣服を低価格で提供したことがあります。その他の非営利団体も第二次世界大戦中、戦争支援や慰問活動の資金確保を目的に、中古品販売の店舗を運営したことがあります。ただ、親組織である非営利団体の資金確保を目的に、もっぱら寄贈品を販売する小売システムという、現代的なチャリティショップが登場したのは、第2次世界大戦後のことでした。最初のチャリティショップは1947年から48年頃にオックスファムによって開設され、現在もその店舗が存在しています。当時、オックスファムが戦後のギリシャの悲惨な状態改善のための援助を社会に呼びかけたところ、毛布や衣類がたくさん寄せられたのです。そのキャンペーンが成功し大量の寄贈品が集まったため、オックスフォードで店舗を開設し、寄贈品の一部を販売し利益をギリシャの資金援助に使用するよ
うになったのです。

現在、イギリスにはいくつのチャリティショップがあるのですか?

2009年の計算では、7500以上あり、ロンドンだけでも数百のチャリティショップがあります。チャリティショップの多くは全英各地の目抜き通りにあります。7500の内訳は以下のとおりです。

  • イングランド   6000店舗
  • スコットランド  650店舗
  • ウェールズ    300店舗
  • 北アイルランド 200店舗

チャリティショップでは誰が働いているのですか?

最近有給スタッフの数が増加していますが、大多数はボランティアによって運営が担われています。英国全体のボランティアの数は12万名で、中にはボランティアだけで運営されている店舗もあります。

チャリティショップで物を買う理由は?

その理由は、ショップを運営する非営利団体の活動を支援したいからです。また、新品の購入したり物を捨てたりするよりも、商品を再利用することの方が環境にも倫理的にも適切という考えで、チャリティショップを利用する人も増えています。また、他の店では出回っていない衣類、家具、キッチン用品、CDやビデオを求めて、利用する人もいます。特に、アンティークファッションを探している人もたくさんいます。さらにチャリティショップの商品価格が、他の店舗や営利目的のリサイクルショップよりも安いというのも理由です。

商品はどこから仕入れるのですか?

チャリティショップで販売する商品の88%は、一般市民から寄付されたものですが、新品の商品を仕入れる場合もあります。多くの店舗、特にホスピスのチャリティショップが、寄付品のみを販売しますが、オックスファムのような団体は、新品やフェアトレード商品も販売します。ただし、非営利団体のステイタスを維持するためには、大半ないし全てを寄付された商品の販売とする必要があります。商品の寄付及びそのチャリティショップでの販売という活動は、廃棄やリサイクルに比べて、環境にやさしい活動といえます。

チャリティショップでは何を販売しているのですか?

多くのチャリティショップでは、男女の衣類、子供用衣類、書籍、玩具、装飾品、キッチン用品、ビデオ、CD,PCゲーム、インテリア用品などを売っています。中には、家具や電化製品を販売したり、書籍や婚礼品、音楽製品に特化したチャリティショップもあります。商品の大半が寄付され、販売もボランティアに依存しているため、販売価格は比較的に低く抑えられています。

チャリティショップの売りあげはどのように利用されるのですか?

チャリティショップの運営母体である非営利団体の収入となり、各団体の社会的活動推進に使われます。チャリティショップの年間総売上高は1億1千万ポンド、日本円にして176億円(1ポンド=160円として)相当で、医学研究や国際支援、環境保全、社会的弱者支援(病弱児や孤児、ホームレス、精神や身体的障害者)、動物福祉及びその他の社会的目的の資金として活用されることになります。

(以上は、英国チャリティショップ協会のホームページを基に、翻訳した内容です。2009年6月)